子どもの権利条約 関連資料

「子どもの権利条約」に関連する資料をご紹介します。ぜひご活用ください。

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子どもの権利条約カードブック

「子どもの権利条約」の条文をわかりやすく要約しイラストつきのカードにした冊子です。カードを切り取って、みんなで話し合いながら楽しく「子どもの権利条約」を学べます。使い方は工夫次第です。

  • B5判 30ページ、2022年改訂
  • 監修:国連子どもの権利委員会委員・弁護士 大谷美紀子
  • 対象:小学校高学年から
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  • 1冊60円(1冊目は無料、2冊目から有料)

学習資料「子どもの権利条約
 第1~40条抄訳一覧」

「子どもの権利条約」の1条〜40条までをわかりやすく要約した、イラストつきの抄訳一覧です。裏面は、「子どもの権利条約」で定められている子どもの権利について、分かりやすく学べる資料です。グループでできるアクティビティや、“子どもの権利条約の父”と呼ばれるユダヤ系ポーランド人のコルチャック先生に関するコラムも読むことができます。

  • 見開き・表裏2ページ、2022年制作
  • 対象:小学生から
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  • A3サイズでの印刷推奨

子どもの権利条約ポスター

「子どもの権利条約」採択30周年(2019年)を記念して制作された、各条文にちなんだアイコン付きのポスターです。世界中で通じるシンプルでユニバーサルなアイコンで掲載されています。

  • 1ページ、2019年制作
  • ポスターは、子どもの権利条約の啓発目的に限り、ご自由にご活用ください。
    (加工はご遠慮ください。ポスター使用に関するお問い合わせは
    広報室 jcuinfo@unicef.or.jp まで)

Child Rights Education (CRE) : 子どもの権利を大切にする教育

ユニセフは、世界各国で「Child Rights Education (CRE): 子どもの権利を大切にする教育」を推進しています。この取り組みでは、子どももおとなも共に子どもの権利について学び理解を深め、子どもの権利があらゆる面で守られた教育環境をつくっていきます。自らの尊厳が守られた環境で、子どもたちが健やかに、そして可能性を十分に伸ばしながら成長できる学校・園づくりを目指します。

特設ページ

先生のための実践ガイド

CREに関心のある先生方向けの実用的な資料です。子どもの権利が守られた学校・園づくりの提案や実践事例のほか、学校・園で子どもたちの権利がどのくらい守られているかを自己評価できる簡単なチェックシートも掲載されています。さらに、学校で広く学習されているSDGsに関連して、世界のさまざまな課題が、子どもたちの権利とどうつながっているかも解説しています。

  • A4判 巻き折り、2024年版
  • 対象:教職員、教育委員会の方
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(※お申込は学校など教育施設のみ)

ユニセフCREハンドブック

CREについて簡潔にまとめたハンドブックです。「子どもの権利条約」について、またCREを理解する上での大切なポイントなど、学校・園でご活用いただける実践のヒントなども交えて紹介しています。

  • A4判 14ページ、2022年制作
  • 対象:教職員、教育委員会の方
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無料
(※お申込は学校など教育施設のみ)

ユニセフCRE実践記録

CREの具体的な取り組みとして、東京都のある小学校で行われた「子どもたちの権利が守られる学級目標」づくりの事例を、実践記録としてまとめました。ユニセフCREハンドブックと共にぜひご活用ください。

  • A4判 10ページ、2022年制作
  • 対象:教職員、教育委員会の方
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無料
(※お申込は学校など教育施設のみ)

子どもにやさしい空間ガイドブック

「子どもにやさしい空間」は、災害などの緊急事態において、日常を奪われ過酷な状況に置かれた子どもたちが、避難した先で、安心して過ごし、心のケアを受けられる場所です。
子どもたちの心や体の健康を支える多様な活動や情報も掲載しています。

  • A5判 64ページ、2015年改訂
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無料
(※お申込は学校など教育施設のみ)

子どもの権利とスポーツの原則

遊びやスポーツには、子どもの心身の成長を促す大きな力があり、子どもの権利条約も、すべての子どもに、遊びやレクリエーション、休息の権利を認めています。
国内外の専門家の協力を得て作成した本原則は、スポーツが真に子どもの健全な成長を支え子どもの権利促進に寄与する社会となるよう、スポーツ団体、指導者、企業、学校、家庭を含め、スポーツに関わるすべての関係者のための行動指針を示します。

  • A4判 32ページ、2018年制作
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無料
(※お申込は学校など教育施設のみ)

子どもの権利とビジネス原則

『子どもの権利とビジネス原則』は、子どもの権利に負の影響を与えないことは企業が果たすべき社会的責任であること、また企業が本業などを通じて積極的に子どもの権利を推進できることを強調し、そうした活動を奨励しています。

  • A4判 40ページ、2012年制作

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