世界では、5歳までの子どもの死の半数近くが、生まれてひと月未満の新生児期に集中しています。
なかでも誕生当日の赤ちゃんの死亡リスクは著しく高く、生後1ヵ月時点の赤ちゃんと比較して数百倍も命を落としやすい状態にあります。
しかし、2012年、新生児の3人に1人（4,400万人）は、十分な医療ケアが無い中で誕生しています。
呼吸停止に陥った赤ちゃんを蘇生させる手動式人工呼吸器5台に変わります。
清潔で安全なお産を可能にする出産キット7セットに変わります
生まれてくる赤ちゃんも守る、母親向けの破傷風ワクチン1,532回分に変わります。
出生時の体重を量ることでその後の赤ちゃんの健康を守る体重計20台に変わります。
地域で活動する保健従事者4人に、助産技術の研修を行なうことができます。
※ご寄付の金額は任意です。
※輸送や配布のための費用は含まれません。
※2015年5月現在の価格
母親の栄養不良が原因で、低体重で生まれたパキスタンの赤ちゃん。器材や人材が不足するなか、先進国なら 助かるはずの多くの命が失われています。
コンゴ民主共和国の民家で生まれた赤ちゃんを 抱く母親。きれいな水を手に入れることさえ 難しい出産環境で、破傷風などの感染症が小さな命を脅かしています。
生まれたばかりの赤ちゃんを抱え、難民キャンプの中を支援を求めて歩くシリアの母子。新しい命は、非常事態のただ中でも誕生しています。
ユニセフは、医療施設や高度な器材がない地域でも 赤ちゃんが無事に生まれてこられるよう、へその緒 を清潔に処理する安全出産キットや、 呼吸停止に陥った赤ちゃんを蘇生させる人工呼吸器、感染症を予防するワクチンなど、新生児の命を守るさまざま な支援物資を提供しています。
支援物資・器材があってもそれを適切に使える人材がいなければ、赤ちゃんの命は守れません。ユニセフは、世界各地で育成してきた地域保健員に助産技術の研修を行ない、 妊娠中の栄養相談から出産介助、母乳育児の指導、予防接種や発育観察まで、乳幼児期を通じた総合的なケアで多くの命を守っています。
特定公益増進法人である日本ユニセフ協会への寄付金は、 寄付額の約40%が所得税額から控除できるほか、一部自治体の住民税、相続税、法人税の控除対象となります。 >>
ユニセフは、世界の子どもたちを守る国連機関です。 日本ユニセフ協会は、ユニセフ本部との協力協定に 基づく日本におけるユニセフ支援の公式機関です。
