ネパールの国民の10人に１人が被災し、9000人近くが犠牲となった大震災から１年半以上がたちました。現地では今も２万人を超える人々が避難生活を強いられています。また、震災の影響で70万人〜100万人も貧困層の人口が増え、多くの家庭で子どもに十分な食事を与えることが難しくなっています。ネパールの子どもたちの栄養状況は、震災以前から深刻でした。母乳育児の普及率が低く、離乳後も米や豆類など偏った食材しか口にできない子どもが多いため、乳幼児の約4割が、慢性栄養不良からくる発育不全に陥っていました。このような状況の子どもたちを襲ったのが、2015年春の大地震です。ユニセフは、国内に備蓄してあった栄養治療食や衛生キット、医療用テントなどを駆使して全力で子どもたちの救命に当たりました。
子どもたちのための栄養支援のなかでも特に重要な役割を果たしたのが、2015年夏に14郡の被災地で一斉に開催した「子どもの栄養週間」です。保健員やボランティアに栄養不良の検査方法を研修し、37万人以上の子どもに検査を実施した結果、命が危険な状態と診断された1000人以上にすぐに治療を行なうことができました。会場では、ビタミンAの投与や微量栄養素の配付、母乳育児や食材選びの指導が行われ、今も被災地の母子の健康を支える大きな力となっています。ネパール政府は現在、「子どもの栄養週間」を被災地だけでなく全国で年2回開催することを検討しています。
ネパールでは、都市部から高山地帯までさまざまな地域で多数の民族が暮らしています。
